共催セミナーのメリット・デメリット、開催までの流れを徹底解説

共催セミナーとは、複数の企業が合同で開催するセミナーのことです。

新規リードの獲得などマーケティングの集客施策として使われます。本記事では、この共催セミナーの概要やメリット・デメリット、開催するまでの流れを紹介します。

なお、リード獲得などウェブマーケティングの問題はナイルにお任せください。リンク先でサービス詳細や会社案内を配布していますのでお気軽にどうぞ。

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共催セミナーとは

冒頭でお伝えしたとおり、共催セミナーとは、2社以上が共同でノウハウや製品・サービス紹介をするセミナー形式のイベントのことです。ウェブマーケティング的には企業の認知の向上や、リード獲得の効果があります。

なおナイルでも、多数の共催セミナーを実施しています。実例としてご覧ください。

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共催セミナーの2つの目的

共催セミナーの主な目的は、以下のとおりです。

特には前者の新規リード獲得に効果的で、ナイルでは1度の共催セミナーで数百件のリードを獲得した実績もあります。

また、後者の既存リードを育てる「リードナーチャリング」の効果があるのも魅力です。

自社セミナーとの違い

共催セミナーと異なり、自社セミナーは他社との兼ね合いを気にせず、自由に会場や内容を選べるのが魅力です。ただし、自社チャネルでの集客がメインになるため、参加者の多くが既存リードになる傾向があります。その点、ナーチャリングには適していますが、新規リード獲得の効果では、共催セミナーに劣る側面があります。次に挙げる共催セミナーの特徴と比較し、目的達成のためにどちらが適切か考えましょう。

共催セミナーの3つのメリット

共催セミナーを開催するメリットは以下の3つがあります。

各社共同で集客するため、自社開催よりも認知や話題性が高まりやすいです。また、各企業のハウスリスト（＝リード顧客リスト）を共有しあえるので、これまでリーチできていなかった客層の参加も期待できます。

参加者の目線では、単独開催では難しい「複数の登壇者による多角的な情報」を得られるため満足度も高まりやすいです。

共催セミナーの3つのデメリット

一方、共催セミナーのデメリットには以下3つが考えられます。

まず共催セミナーは関係者が多くやりとりが増えるため、準備時間やコミュニケーションコストが大きくなりやすいです。ゆとりを持ったスケジュール設定を行い、遅延やタスク漏れを防ぎましょう。

また、共催相手と見比べられるため、相手よりコンテンツの品質が低いと、参加者に印象を残せない可能性があります。そのため、念入りにセミナーの内容を煮詰めるのが大切です

最後に個人情報の取り扱いにも注意が必要です。例えばセミナー申込時のプライバシーポリシーに「共催企業と参加者情報を共有しあう」旨が記載されていないと、獲得リードへの営業活用ができません。事前に企業間で個人情報運用ルールを定め、ポリシーに利用方針を記載をしましょう。

共催セミナーを開催するまでの7ステップ

共催セミナーを開催するまでの流れを以下の7ステップで解説します。

ステップ1　共催先を選ぶ

まずは共催先を選びます。先に相手を決めておくことでターゲットが明確になり、共催の合意も得やすいセミナーが企画しやすいです。以下、共催先を選ぶ観点の例を2つ紹介します。

例1　ネームバリューや集客力のある企業と組む

自社よりもネームバリューや集客力のある企業を組めると、多くのリードが獲得できます。ただし、不公平にならないよう「差がありすぎないか」には注意してください。共催相手のネームバリューや集客力は、有力な集客チャネルがあるかや、社内インフルエンサーなど発信力のある社員がいるかを考慮して判断します。

例2　お互いに開催メリットがある相手と組む

お互いにメリットがあるかをよく確認して相手を選ぶようにしましょう。例えばリード獲得をメインとする場合、共催企業とハウスリストが重複していると思うような成果がでない可能性があります。そのため「業種は違うが業界は同じ」など大きく立ち位置が重なりすぎない相手を探すのがおすすめです。

ステップ2　共催セミナーの開催を打診する

共催したい相手が決まったら、開催の打診です。候補企業と接点がない場合は、企業の問い合わせフォームやSNSのメッセージ機能などでコンタクトをとります。

セミナー担当者に向けて、目的や共催先のメリットを書き添えつつ打診しましょう。以下の例文も適宜参考にしてください。

なお、イベント概要として記載する例は以下のとおりです。

ステップ3　企画概要を決める

共催相手が決まったら、各社の目的や共通点を踏まえつつ、セミナーの企画の概要・詳細を決めます。各社が共通して獲得したいターゲットをすり合わせた上で、以下について検討を進めましょう。

4の各タスクの内容は、具体的には以下のようなものがあります。こちらを参考にタスクリストを作成し、責任者のアサインと期日の設定を行いましょう。

ウェビナー前提ですが、こちらの記事でも考え方を解説しています。あわせてご覧ください。

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ステップ4　主導企業を決める

企画とあわせて主導企業も決めておきましょう。主導企業が明確だと、タスク管理の一元化やコミュニケーションコストの削減が期待できます。自社が企画した場合は自社で持つのが一般的です。参加いただく企業には共催セミナー経験者を担当者として選出してもらい、窓口やサポートを依頼すると良いでしょう。

ステップ5　会場を決める

共催セミナーの会場は「自社オフィス」「共催相手のオフィス」「セミナールーム」「ウェビナー」が定番です。自社・他社会場は低コストかつ準備しやすい一方で、ほかの参加企業が疎外感を抱きやすいのに加え、立地が悪く集客力が落ちる可能性もあります。

その点、公平かつ集客力を高めたい場合は、セミナールームやウェビナーがおすすめです。企業間の心理的な格差も生まれにくいメリットもあります。なお、立地は集客に大きく影響するため、希望するセミナールームがあれば早めに押さえましょう。

ステップ6　共催相手と共同で集客する

集客は、お互いのハウスリストだけではなく、メールマガジン・広告・SNS・プレスリリース・イベントサイトなど各チャネルを利用して行います。集客のポイントについては動画で詳しく説明しますので、ぜひご覧ください。

ステップ7　共催セミナーを開催する

事前に台本や内容のすり合わせ、役割分担を行った上で当日を迎えます。当日はリハーサルを行うのがベストですが、最低限の準備として機材チェックは行いましょう。予期せぬトラブルに備え、予備のパソコンも用意しておくと安心です。

司会役はあらかじめ選出し、各セッションの質疑応答タイミングや告知事項の有無を共有しておくことで漏れが防げます。また、時間超過しそうなテーマの後は、時間調整しやすいコンテンツを配信するなど、終了時間の遵守を意識したセミナー運営を心がけてください。

共催セミナー開催後の2つの注意点

最後に共催セミナーを開催した後の注意点を以下の順に紹介します。

注意点1　参加者アンケートを行い、内容を振り返る

開催後はお礼の連絡とあわせ参加者アンケートを行い、内容を振り返るようにします。アンケートを見ることでリード顧客の課題に応じたインサイドセールスを行えるようになります。

なお、アンケート結果は共催企業間で共有し、次回のセミナー開催も想定しつつ交流を深めましょう。あわせて参加者のデータや各集客チャネルの反応率を確認し、次回へとつなげるのもおすすめです。

注意点2　参加者への事後フォローのルールを決めておく

ただし、お礼メールやアンケートの送付は、主催企業が代表して行うか各社それぞれで行うか、あらかじめ決めておきましょう。後者の場合は各社から同内容のメールを送らないよう注意するなど営業活動の足並みもそろえる必要があります。過度な電話やメール連絡は参加者の好意を損ない、共催企業全体のイメージダウンにつながりますので、ルールを決めて実行してください。

共催セミナーで新規リード獲得やナーチャリングを行おう

共催セミナーなら、新規リード獲得や既存リードのナーチャリングが効率的に実施できます。ぜひ、共催セミナーをウェブマーケティングに取り入れてみてはいかがでしょうか。

なお、ナイルでは共催セミナー以外にも、オウンドメディア運用はじめあらゆるウェブマーケティングの支援を行っております。ウェブ集客でお悩みの方は、以下からナイルのサイト改善サービスをご検討ください。