アクセス数は、ウェブサイトを運営していく中で欠かせない数値のひとつです。とはいえ、どうやって確認すればいいのか、アクセス数を増やすにはどうすればいいのか悩む人も多いのではないでしょうか。
本記事では、自社サイトや競合サイトのアクセス数の確認方法をはじめ、アクセス数の確認やサイト分析におすすめなツールを紹介します。
アクセス数の確認や分析は、「Googleアナリティクス」の活用がおすすめです。ナイルでは、最新のGoogleアナリティクス4（GA4）の導入方法をわかりやすくまとめた資料を配布しております。これから導入する方や使い方がわからないという方は、ぜひ無料ダウンロードの上ご活用ください。
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目次
アクセス数とは？
アクセスは、サイトへのアクセスという意味合いがあります。Googleアナリティクスの分析においては、サイトへの訪問であるセッション数のことを指すイメージです。
セッション数は、サイトに訪問してから離脱するまでが1カウントで、トラフィックと呼ぶこともあります。
セッション数に似た数値に、PV数やUU数などがあります。下の表でそれぞれの基本的な意味をご確認ください。
| アクセス数、トラフィック | サイトへの訪問回数 |
| セッション数 | サイトに訪問してから、離脱するまでで1カウント |
| PV（ページビュー）数 |
ページの閲覧数 （1ページを複数回見た場合、複数回カウント） |
| UU（ユニークユーザー）数 | ウェブサイトに訪れたユーザーの数 |
| ページ別訪問者数 |
ページの閲覧数 （1ページを複数回見ても、1回としてカウント） |
表のようにアクセス数に関する言葉は多くあるため、これからウェブサイトの分析や運営に力を入れたい場合は、違いをしっかりと覚えておく必要があります。
それぞれの指標数値は、下図のイメージです。
アクセス数はツールを活用して計測しますが、ツールによっては下記も確認することが可能です。
【アクセス数の確認項目】
- どのチャネル（検索結果やSNSといったユーザーの流入経路）からアクセスしてきたのか
- どのデバイス（パソコン・タブレット・スマートフォン）からアクセスしてきたのか
なお、アクセス数を活用したアクセスの解析方法については、下記の記事にて紹介しています。アクセス数をもとにサイトの分析を行いたい方はぜひご一読ください。
アクセス数を確認、調査する前に注意すべきこと
アクセス数は多ければ多いほど、多数のユーザーに閲覧されていることを示す数値になります。
そのため、認知度や売上を上げるためにアクセス数を増やすことを目的にする人もいます。
しかし、アクセス数はあくまで数値のひとつです。アクセス数だけで運営方針を決定したり、施策を実施したりするのはおすすめできません。アクセス数が増えたからといって、必ずしも目標を達成することにはつながらないからです。
例えばアクセス数が多くなっても、アクセスしたユーザーが「自社で提供しているサービスや商品」に興味がなければ、サービスの利用や購入などの成果を得られません。
アクセス数だけにこだわらず、他の数値も分析した上で課題の把握や改善を実施しましょう。
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アクセス数の調査におすすめのツール5選
ここからは、自社のサイトや競合サイトのアクセス数を知りたいときにおすすめのツールを紹介します。
それぞれツールによってアクセス数を調べる以外の機能にも違いがありますので、しっかりと確認しておきましょう。
【ツール1】Googleアナリティクス
まずは、Googleが提供しているアクセス解析ツールのひとつである、Googleアナリティクスです。
Googleアナリティクスは、自社サイトのアクセス数が確認できることはもちろん、ほかにも下記のことがわかります。
- アクセスしたユーザーがどのデバイスからアクセスしているのか
- どの時間帯のアクセス数が多いのか
- アクセスしたユーザーがどの地域の人なのか
- どのページにアクセスし、遷移してきたのか
など
無料で利用できる上、アクセスに関する詳細なデータが確認できるため、これからウェブサイトを運用していきたい人におすすめなツールです。
下記の記事では、Googleアナリティクスの導入方法や使い方についてわかりやすく紹介していますので、併せてご一読ください。
【ツール2】Ahrefs（エイチレフス）
Ahrefs（エイチレフス）は自社サイトだけではなく、競合サイトのアクセス数やトラフィック、獲得している被リンク、キーワードなどまでさまざまな情報を調べられます。
出典：Ahrefs（エイチレフス/Ahrefs Pte.Ltd・株式会社フルスピード）
個人・企業ともに世界的に利用されています。有料プランのみになりますが、競合サイトの詳細を確認できるため、「自社サイトだけではなく競合サイトの分析を行いたい」ときにおすすめのツールです。
また、日本語に対応している上、使い方も比較的難しくありません。今まで分析ツールを使ったことない方でも使いやすいのが魅力といえます。
「これからエイチレフスを導入し活用していきたい！」という方は、下記の記事にて使い方を紹介していますので、併せてご一読ください。
【ツール3】SimilarWeb（シミラーウェブ）
SimilarWeb（シミラーウェブ）は、Ahrefsと同じくアクセス数をはじめ、自社サイト・競合サイトのどちらも分析できるツールです。
出典：SimilarWeb（シミラーウェブ/Similarweb LTD）
SimilarWebも世界的に利用されており、無料で利用できる拡張機能があります。また無料プランもあるため、あまりコストをかけずに競合サイトなどの分析を始めたい人は、SimilarWebから活用してみるのがおすすめです。
さらに、自社アプリがある企業に役立つ「アプリ分析機能」があります。アプリの利用時間やダウンロード数などを確認できるため、改善や新規開発時に活かせるでしょう。
【ツール4】Adobe Analytics（アドビアナリティクス）
Adobe Analyticsは、Adobeが提供しているアクセス解析ツールで主に自社サイトの分析を行います。
出典：Adobe Analytics（アドビアナリティクス/アドビ株式会社）
Adobe Analyticsは有料プランのみになり、オンライン・オフラインさまざまなチャネルの分析が行えます。
ただし、他のツールに比べて、さらに詳細な分析をしたい場合に専門的な知識が必要です。分析に慣れている方や、専門知識があり新たに分析ツールを導入したい企業におすすめのツールです。
【ツール5】Juicer（ジューサー）
Juicer（ジューサー）も、基本的に無料で自社サイトのアクセス数の確認と分析が行えます。
競合サイトのアクセス数などは調べられず、自社サイトの分析や解析に特化しているのが特徴です。有料プランもありますが、無料プランでも十分なほど、アクセス解析・ユーザー分析・ペルソナ分析といったさまざまな分析ができます。
有料プランでは分析データをもとに、マーケティング施策の実施やマーケティングツールとの連携が可能です。Juicerは「ペルソナの自動作成」や「ユーザーニーズの深掘り」などに役立つ機能が多くあります。アクセスしてきたユーザーを詳しく分析したい方は、利用を検討してみましょう。
ここまででご質問のある方は、以下のバナーよりお気軽にお問い合わせください。
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アクセス数を増やすための5つの施策を紹介
ウェブサイトを運営している目的にもよりますが、「売上や認知度を高めること」を目的としている人にとって、アクセス数は無視できない数値のひとつといえるでしょう。
そのため、ここからはアクセス数を増やすための施策を5つ紹介します。施策によってメリットとデメリットがありますので、それぞれ詳しく見ていきましょう。
【施策1】検索上位を狙うために、質のいいコンテンツを作成する
長期的に安定したアクセス数を増やしたい場合は、質のいいコンテンツを作成してSEOでの上位表示を狙う施策がおすすめです。
検索エンジンで上位表示ができれば、低コストで多くのアクセスを獲得できるようになります。上位表示を狙うには良質なコンテンツを作ることに加えて、SEO（検索エンジン最適化）を考慮する必要があります。そのため、質のいいコンテンツ作成と同時にSEO対策を行っていくことが重要です。
【SEOで上位表示を狙うメリットとデメリット】
- メリット：上位表示ができれば安定したアクセス数が見込める
- デメリット：上位表示ができるまで時間がかかる
SEOにはGoogleの仕組みやユーザーの検索意図など、意識するべきポイントが多々あります。そこでナイルではSEOを詳しく知りたい方向けに、「SEOに取り組むときのポイント」をまとめた資料をご用意しました。
SEOの成功事例やよくある疑問も紹介していますので、ぜひ下記の資料を無料ダウンロードの上、ご覧ください。
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【施策2】自社サイトへの流入を狙うために、SNSで発信をする
自社サイトのアクセス数を増やしたい場合、SNSからの流入を狙う施策を打つのもおすすめです。
2000年代以降、スマートフォンの影響からインターネットが身近な存在になったことで、年齢層を問わずSNSの利用者が急増しました※1。現在ではSNSで自社の発信を行い、ウェブサイトへのアクセスを増やしている企業も多いです。
例えば、大手コンビニチェーンの「ローソン」やコーヒーショップで人気の「スターバックス」は、自社サイトのリンクをSNSの投稿に記載しています。
出典：Lawson Japan official Twitter
商品の紹介をしている投稿にもリンクを入れることで、興味を持ったユーザーは自社サイトへ簡単にアクセスできるため、多くのアクセス数が獲得できます。
また、既存のコンテンツや新商品の紹介などの情報で投稿を作成できるため、新たにコンテンツを制作するコストを抑えてアクセス数を増やすことが可能です。
さらに、SNSで話題になれば日頃あまりリーチできないターゲットの目にも入るようになるので、思わぬ見込み顧客の獲得につながることもあります。
【SNSで発信するメリットとデメリット】
- メリット：低コストでアクセス数の増加が見込める
- デメリット：ウェブサイトの運用以外に、SNSの運用コストが発生する
※1 参考：ソーシャルメディアの普及がもたらす変化（平成27年版 情報通信白書/総務省）
【施策3】リスティングやディスプレイ広告など、ウェブ広告を出稿する
短期間で多くのアクセス数を獲得したい場合は、下記のようなウェブ広告を出すのがおすすめです。
ウェブ広告ではターゲットの設定ができるため、狙ったターゲットからのアクセスを増やせるメリットがあります。ただし、広告はSNSやSEOでのアクセス数を増やす施策より、コストがかかってしまうので注意が必要です。
【ウェブ広告の種類】
- リスティング広告：検索結果に表示される広告
- ディスプレイ広告：ユーザーが閲覧しているサイトの広告枠に、動画や画像で表示される広告
自社サイトを作ったばかりの場合は、広告からアクセス数を増やすのは有効です。しかし、長期的にウェブサイトを運用して安定的なアクセス数を獲得したい場合は、広告に頼りすぎずに他の施策も実施していきましょう。
【ウェブ広告出稿のメリット・デメリット】
- メリット：短期間でアクセス数を獲得できる
- デメリット：広告費が必要になるため、アクセス数の獲得コストが高くなる
Web広告の詳細は、下記の記事も併せてご覧ください。
この記事もチェック
【施策4】ユーザーからのアクセスを狙うために、CM配信をする
次に紹介するのは、CMを打ちアクセスを狙う施策です。
ターゲットや自社で扱っているサービスなどによっては、CMで興味を持ったユーザーからのアクセスを狙うのもおすすめです。
特にターゲットとしているユーザーの年齢層が高い場合、テレビを視聴している時間や視聴者数も多いので、CMから興味を持ってもらうのは効果的といえます。
ただし、10代〜20代と若い世代はテレビの視聴や視聴時間が短くなっているため※2、自社で狙っているターゲットに併せて実施を検討しましょう。
CMを打つ際はサービスや商品の紹介だけではなく、CMの途中で「〇〇で検索！」などの行動を促す文言を入れるのがおすすめです。ユーザーにスムーズにサイトへアクセスしてもらいやすくなります。
【CM配信のメリットとデメリット】
- メリット：一度に多くの人の目に触れるため、一気に認知度を上げるきっかけになる
- デメリット：自社サイトへのアクセスしてもらうまでのハードルが高い
※2 参考：生活の変化×メディア利用（国民生活時間調査2020/NHK放送文化研究所）
下記の記事では、ユーザーの属性と行動を深く分析する方法を紹介しています。ぜひ、併せてご一読ください。
【施策5】オフラインイベントで自社サイトの認知を広める
最後に紹介する施策は、オフラインイベントで自社サイトの認知を広める方法です。
コロナ禍以来オフラインイベントは少なくなっていましたが、2022年以降は規制が緩和されるとともにオフラインのイベントも徐々に増えてきた印象です。
オフラインのイベントでは、イベントに参加しているユーザー自体がターゲットで興味を持ちやすいため、自社そのものや自社サイトの認知度を上げるには最適です。
例えば、イベント会場に来場した人向けに、特設ページを制作します。ページを閲覧することで獲得できるクーポンや資料などを用意すれば、ユーザーが自社サイトへアクセスするきっかけになります。さらにこのアクセスによって、サイトの認知度向上にもなるでしょう。
【オフラインイベントのメリットとデメリット】
- メリット：初めから興味関心度の高いユーザーからのアクセスを狙いやすい
- デメリット：イベントに来場したユーザーの一部にしか効果がない（実施できない）
下記の記事では、アクセス数を増やす方法についてより詳しく紹介しています。ぜひ、併せてご一読ください。
アクセス数は目標指標ではなく分析時の参考指標のひとつにしよう
アクセス数は、ウェブサイトの運営や分析時において重要な数値のひとつです。
重要な数値ではありますが、アクセス数のみを増やすことを目標にしてウェブサイトを運営してしまうと、最終的な目的とずれてしまうことも少なくありません。そのため、アクセス数は他の数値と同様に、分析時の参考指標のひとつにとどめておきましょう。
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編集者情報
2007年に創業し、約15年間で累計2,000社以上の会社にマーケティング支援を行う。また、会社としても様々な本を出版しており、業界へのノウハウ浸透に貢献している。（実績・事例はこちら）
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