サイト分析のレポートはどう作る?必須要素と注意点を解説

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サイト分析のレポートはどう作る?必須要素と注意点を解説

サイト運営をしていると、自分自身でサイトの状況を把握するためにはもちろんのこと、上長や社内メンバーに向けて説明する際の資料として、サイト分析のレポートを作成しなければならないシーンが出てくるはずです。しかし、分析レポートをどのようにして作ればいいか、わからないことも多いかもしれません。

そこで今回は、サイト分析のレポートに必須な要素と作成時の注意点について、詳しく解説していきます。

 

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サイト分析のレポートが必要な理由

サイト運営において、サイト分析のレポートが必要になるシーンは、いくつかあります。サイト運営が成果につながっているのか、それとも厳しい状況なのか、社内で共有するときに、サイト分析のレポートが求められます。

 

しかし、普段からサイト運営に携わっていない人にとっては、アクセス状況やコンバージョン状況だけを伝えても、現状を把握しづらいものです。だからこそ、サイト分析のレポートは単なる情報提供だけでなく、「サイトはうまく進んでいるのか」「サイトのどこに課題があるのか」「どのような改善が必要なのか」が、しっかりと伝わる内容にしなければなりません。

サイト分析のレポート作成に必要なツール

サイト分析のレポートでは、サイトの運営状況を具体的な数値やデータとして示さなければなりません。そこで必要になってくるのが、さまざまな分析ツールです。分析ツールは多種多様で、分析できる範囲や要素も大きく異なりますが、以下の2つのツールは最低限用いるようにしましょう。

 

  • Google アナリティクス
  • Google Search Console

 

Google アナリティクスは、サイトのアクセス状況を細かく測ることができ、Google Search Consoleはサイトの検索キーワードを調べることができるツールです。この2つのツールがあれば、サイト運営における課題の多くを見つけ出すことができるようになるでしょう。なお、どちらも無料で導入・利用できます。

 

サイト分析のレポートに盛り込む要素

サイト分析のレポートを作成する場合、サイトの状況を把握する上で重要になる6つの要素を盛り込むことをおすすめします。

サイト分析 レポート

サイト全体のアクセス状況

サイト全体のアクセス状況は、サイトの状況を大まかに把握するために必要不可欠とも言えるデータです。一定期間でサイトに訪れたユーザー数やセッション数、ページビュー数などをレポート化することで、サイトの規模感や注目度を理解することができます。これらの数値が悪い場合は、SEOやウェブ広告などの施策を実施して、サイトにアクセスするユーザーを増やすことが求められます。また、サイト全体のアクセス状況は、前年同時期と比較することでサイトの成長度を把握することができます。

 

その他、平均滞在時間や直帰率、離脱率といったデータにも注目してもいいでしょう。滞在時間が長く、直帰率や離脱率が低いサイトであるほど、ユーザーがさまざまなページに触れていると判断できます。逆にこれらの数値が悪い場合は、ユーザーにとって有益な情報が提供できていない可能性があり、ページの内容を見直すべきと考えられます。

ページ別のアクセス状況

サイトのページごとのアクセス状況は、分析レポートに盛り込んでおきましょう。サイトに訪れるユーザーがどのようなページを閲覧しており、どのような情報を求めているのかを理解すれば、新たな施策を実施することが可能になります。

 

例えば、アクセス数が多い人気の高いコンテンツがあれば、類似のテーマのコンテンツを拡充することでユーザー満足度を高められる可能性があります。一方、アクセス数が低かったり直帰率が高かったりするコンテンツは、コンテンツの内容を見直したり導線を追加したりすることで改善が見込めます。

ユーザー属性

性別や年齢、デバイス、地域といったユーザー属性を調査します。例えば、スマートフォンからのアクセスが70%あるにもかかわらず、サイトのスマートフォン最適化が不十分であれば、早急に対策を講じるべきと判断できます。また、メインターゲットを男性と想定した商材のサイトで、女性のアクセス数のボリュームがそれなりに大きければ、女性をターゲットとしたコンテンツを拡充することで、さらなる効果改善が見込めるでしょう。

 

どのような層にサイトが閲覧されているかを把握することは、今後のサイト運営・改善方針を定める上でも欠かせないのです。

ユーザーの流入経路

検索やウェブ広告、SNSなど、ユーザーが何を経由して、サイトに訪問しているのか、流入経路をレポートにまとめます。Google、Yahoo!、ディスプレイ広告、リスティング広告、Twitter、Instagramなど詳細な流入元を調査することで、経路ごとの課題と強みを分析することができます。

 

SNS経由のアクセスが多い場合は、SNS広告を実施したりSNSの運用を強化したりすることで、さらなる効果改善が期待できるでしょう。検索流入が少ない場合は、SEOを実施したり、コンテンツを充実させたりすることで、サイトの成長につながる可能性が高まります。

コンバージョンの状況

多くのサイトは、会員登録や問い合わせ、商品購入など何らかのコンバージョンを発生させることを目的に運営しています。

それらのコンバージョンがどのような状況であるかは、サイト運営者だけでなく上司や経営層も注目しているところです。そのため、レポートではコンバージョン数やコンバージョン率をわかりやすくまとめる必要があります。コンバージョンを高めるための施策を実施した場合、その前後で数値がどのように変化したかをまとめることで、施策の有効性をアピールすることができます。

流入キーワード

検索流入したユーザーがどのようなキーワードでサイトに訪れているかを把握することで、ユーザーのニーズを把握することができます。企業として狙うべきキーワードの平均掲載順位が低い場合は、そのキーワードに関するコンテンツを充実させるべきです。また、平均掲載順位が高いもののクリック率が低い場合は、タイトルやディスクリプションの見直しが必要になるでしょう。

 

流入キーワードをレポートにまとめることで、SEOやマーケティングの施策のヒントを得ることができます。なお、流入キーワードは「Google Search Console」を活用することで詳細に分析することができます。

 

サイト分析のレポート作成時の注意点

サイト分析のレポート作成時の注意点について見ていきましょう。

専門用語はできるだけ避ける

サイト分析のレポートは、読んだすべての人がその内容をしっかりと理解できるものでなくてはなりません。そのため、例えばアクセスやPV、コンバージョンなど、サイト運営をする側には当たり前のような言葉であっても、その意味が正しく伝わるのかどうかをしっかりと検討するようにしましょう。専門的な用語は使わないようにしたり、どうしても使わなければならない場合は注釈を入れたり、誰が見てもわかりやすい資料を目指してください。また、資料だけが社内共有されても分かるように作成することも重要です。

目標を明確にしておく

サイトの状況を事細かに把握できたとしても、それをどうしたいのかという「目標」がなければ、データを役に立てることはできません。サイト運営において、例えば「問い合わせ○件獲得する」「PV数を○件獲得する」といったように、具体的な目標を掲げておくことで、その行程を遮る課題も明確になり、次に必要な施策も見えてくるようになるのです。

定点観測を行うようにする

サイトのアクセス状況などは、外的要因によって大きく変動する可能性もあるため、必ず定点観測を行うようにしましょう。定点観測をしないと、偶然アクセスが良かった時の状況を鵜呑みにして改善が遅れてしまったり、逆に実は大きな課題ではなかった部分を改修して状況を悪くしてしまったりする可能性があります。

ツールの数字だけを頼りにしない

分析ツールを用いれば、サイトの状況を事細かに把握できるようになりますが、それでも原因不明の数字は現れるものです。「なぜか特定の曜日に決まってアクセスが増える」という状況があり、調査をすると実はその曜日は営業チームの一斉テレアポのタイミングだった、という話もあります。このように、サイトの数字は現実世界とも密接にリンクしているため、ツールの数字だけを頼りにするのではなく、リアルでの会社の動きについてもしっかり把握するようにしておきましょう。

わかりやすく説得力のあるサイト分析レポートを作ろう

サイト分析のレポートをまとめることで、サイトの現状や課題を明確に整理することができます。サイト分析のレポートを作成する際は、誰が見てもわかりやすいように端的に記し、課題と改善策を整理することで、説得力のある資料に仕上げてください。

 

なお、ナイルでは、豊富な経験・データに裏付けされたコンサルティング力で、サイト改善の支援が可能です。大きく3つのステップに分けて、対応させていただきます。

 

  • 調査・設計:現状のヒアリングやKPIの設定、ツールの導入などを行う
  • 分析:アクセスやヒートマップの分析、ユーザー行動観察などを行う
  • 分析・試作の効果検証や定例レポーティング、継続施策の提案などを行う

 

段階的にサイト改善を進めていきますので、お気軽にご相談ください。

 

編集者情報

ナイル編集部
ナイル編集部

2007年に創業し、約15年間で累計2,000社以上の会社にマーケティング支援を行う。また、会社としても様々な本を出版しており、業界へのノウハウ浸透に貢献している。(実績・事例はこちら

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